Ｔｗｉｔｔｅｒでおなじみ株式会社デジタルガレージ主催の
『THE NEW CONTEXT CONFERENCE 2011 Spring』に参加しました。

今回のメインテーマは「生活基盤としてのソーシャルメディアの未来」です。
海外からも多くのスピーカーが参加し、日本語英語が入り乱れながら、
今回の震災を踏まえたソーシャルメディアの未来が議論されていきました。

震災後ということなので、募金箱も設置されています。
募金した方はロゴつきステッカーがもらえるとのことでした。

最初の挨拶を経て、震災後の日本に、Ｔｗｉｔｔｅｒ社の
Abdur Chowdhury 氏,（Ｔwitter社 チーフサイエンティスト）
のプレゼンが行われました。

通訳無しの英語オンリートークなので、僕が理解できたレベルも、
たいしたことがない（僕の英語がたいしたことがない）のですが、
Ｔｗｉｔｔｅｒ社のメッセージの可視化のプレゼンはかなり興味をそそられるものがありました。

この絵は2008年にロスアンゼルスで地震があったときの
初めてのツイートからマスメディアの報道まで、
どのぐらいのバッファがあったかを示しています。

家賃から "私が意志"

次は今回の東日本大震災のときの図です。
ＲＴのグリーンがリツイートされていくメッセージの流れになっており、
アメリカの中でもぐるぐると頻繁に今回の東日本大震災の、
メッセージが取り交わされていたことが分かります。
（実際は動画だったのでも少し分かりやすかったかと。）

次に3つのパネルディスカッションが行われました、
それぞれのテーマは
『ソーシャルメディアとマスメディア』
『ハードウェアとセンサーネットワーク』
『スピードとアジャイルソフトウェア開発』
となっておりましたが、なんと開催中に茨城で震度5強の地震が起こってしまい、
一時セッションが停止するなどのハプニングなどもありつつ、
進んでいきました。

3つの視点の話をまとめて僕が思ったところとしては、
災害後のソーシャルメディアひいてはＷＥＢに関わった方の対応として、
いくつかの特徴がありました。

デンマークの人口は何ですか

①実行するためのスピード
基本のサービスにおける部分でも重要な要素をもちますが、
今回の震災という心理的に大きなショックを持ったものの中でも、
今回のスピーカーとなった方々が行った行動はとても早いものでした。
自然発生的にskypeでコミュニティができ、ガイガーカウンターなどの
ハードウェアの開発まで進んでいた話を聞いたときには驚きました。
被災地の人の手に届くハードウェアができることで、たとえば放射能情報のを
国からの情報だけでなく民間で共有できる情報源が作れると言うことになります。

パネルディスカッションにガイガーカウンター・・・新しい組み合わせです。

社会的な懸念のトレーナーは、そのプログラムに取り組んでいる

②瞬間的に沸騰するソーシャルメディア
Ｔｗｉｔｔｅｒの情報についてもふれられていましたが、
とにかく瞬間的に多数のツイートが氾濫する（デマや古い情報も含め）
ことになってしまったと皆が皆くちをそろえていっていました。
それらにふりまわされたのは、日本の一般の人だけではなく、
海外のメディアなども振り回されてしまうような事例（渋谷エッグマン原発）など
もあったと紹介されていました。
正義感、善意によって、古い情報、デマなどが悪意がなく拡散していった事例なども、
散見されたという話もありました。
これもソーシャルメディアの代表であるＴｗｉｔｔｅｒを含め、
mixiやそもそものメール（チェーンメール）なんかでも実感した人はいらっしゃるかと思いま す。

③本当に必要な人に届いているのか？
これは全体的な話を聞いての僕の感想となりますが、
今回の震災の中でインターネットは他のインフラ回線（電話、テレビ）にくらべたら、
強く保ったほうだと思います。
電話網がパンクしたときでもskypeは使えましたし、
ＰＣ側のメール機能は動いていました。※ケータイメールは無理。
また、Ｔｗｉｔｔｅｒなどのソーシャルメディアも生きてはいました。

しかしながら、その後の復興の段階にいたったときに、
ある程度の生活のインフラが整っていた人には、確かに有効な情報もありましたが、
実際の被災地の皆様にとっては、Ｔwitterでつぶやく余裕も、
情報収集する余裕もなかったわけです。

一つの判断が難しいところが自分の中であります。
『ソーシャルメディア』は結局のところある程度の安全が確保された人にとっての、
野次馬メディアになってしまう危険性もあるのではないかということです。

その中で、ソーシャルメディアの運営側ができることとしては
『情報の再整理（いわゆるキュレーション）』を
おこなってあげることしかできないのではないかと、感じました。

長くなってしまったので、とりあえず、ここまで。
どうしても情報という側面でしか被災地に関わることができない、
僕たちのビジネスの今後の対応の答えはなかなか難しいようです。

一つ回答方法としては、ハードウェアの開発まで踏み込んだコミュニティがあったことですね。
危機に適応し、その時にオープンなプラットフォームで
必要なハードウェア＋ソフトウェアの設計が行われ被災地に近く、
比較的余裕がある場所で生産が行われたら、それはある意味で、
直接的な援助につながるものなのではないかなと思いました。